お知らせ
-
2024年(47)
-
2023年(49)
-
2022年(33)
-
2021年(21)
-
2020年(39)
-
2019年(17)
-
2018年(15)
-
2017年(4)
-
2016年(5)
-
2015年(4)
-
2014年(1)
-
2013年(3)
-
2009年(1)
2018年 10月05日
「こだわり食品フェア」は、バイヤーを対象にした素材・製法・安全・健康にこだわる「食」の専門展です。
全国各地の個性豊かな地域食品をはじめ、素材・製法にこだわる食品を一堂に集めてご紹介しています。今回も、購買意欲の高いバイヤーが多数来場しますので、ビジネスチャンスが沢山あります。
是非この機会に、本フェアを商談の場、情報の収集・提供の場としてご活用くださいますようご案内申し上げます。
◆第14回こだわり食品フェア2019開催概要
・名称:第14回こだわり食品フェア2019
※「FOOD TABLE in JAPAN 2019」の名称のもとに
スーパーマーケット・トレードショー2019をはじめとして
4展示会の同時開催
・会期:2019年2月13日(水)・14日(木)・15日(金)
・会場:幕張メッセ 11ホール
・主催:一般財団法人食品産業センター
・来場者:スーパー、百貨店、生協、CVSなどの小売業を中心に、
商社、食品卸、フードサービス等
・来場者数:88,121名(前回実績)
・入場料:5,000円(招待状持参者は無料)
※詳細につきましては担当あてご連絡ください。
【お問い合わせ先】
一般財団法人食品産業センター
振興部
TEL:03-3224-2388
FAX:03-3224-2398
〒107-0052 東京都港区赤坂1-9-13 三会堂ビル
2018年 09月04日
1 公募期間
平成30年9月4日(火)~平成30年10月12日(金)
2 食品産業センターは、「本場の本物」に係る業務を、
「一般社団法人本場の本物ブランド推進機構」に委託しております。
応募についてはこちらから。
【お問い合わせ先】
本場の本物ブランド推進機構
住所:〒171-0031 東京都豊島区目白3-13-20-202
TEL:03-3565-8180
FAX:03‐3565-8140
E-mail:info@tatj.jp
ジェトロでは、EU向け農林水産物・食品の販売力強化のために必要な検査等支援サービスを実施します。
そもそもEU向け農林水産物・食品の輸出を行うためには、EU当局の規制対応が必須ですが、さらに、現地事業者からの商業的な要求事項にも対応し、non-GMOやグルテンフリー等、付加価値を付けることで販売力を強化していかなくてはなりません。
そこで、ジェトロ農林水産・食品部では、EU域内で事業者(インポーター等)から要求される厳しい条件に対応するための検査証明の取得支援、および食品ラベルに関する問い合わせ対応等を無料で行いたいと考えております。
詳細は、下記URLをご参照ください。
EU向けの食品輸出にかかる検査等支援サービス
https://www.jetro.go.jp/services/eu_agri.html
(ジェトロ(JETRO)のサイトへジャンプします)
本件についてのお問い合わせ先
EU向け検査等支援サービス事務局(一般財団法人日本総合研究所内)
Tel:03-5275-1615
E-mail:eu-kensa@jri.or.jp
担当:瀧田、夏目
ジェトロ農林水産・食品課調査チーム
Tel:03-3582-5186
E-mail:eu-kensa@jetro.go.jp
担当:籠瀬、高松、竹内
一般財団法人食品産業センター
技術環境部
TEL:03-3224-2375
FAX:03-3224-2397・2398
2018年 06月26日
このたび、下記の通り、新潟食料農業大学において専任教員の公募が行われていますので、お知らせします。
> 新潟食料農業大学における専任教員の公募について
【お問い合わせ先】
一般財団法人食品産業センター
企画調査部 武石
〒107-0052 東京都港区赤坂1丁目9番13号 三会堂ビル3F
TEL:03-3224-2365
FAX:03-3224-2397・2398
2018年 06月08日
食品産業センターでは、大規模小売業による優越的地位の濫用の問題について積極的に取り組んでおり、平成7年よりほぼ毎年食品メーカーを対象に実態調査を行っています。
平成29年度は、平成30年2月に、食品メーカー1,700社を対象にアンケート調査を実施しました。
今回の調査では、①協賛金、センターフィー、従業員派遣、不当な値引き・特売商品等の買いたたき、過度の情報開示の要求、プライベート・ブランド(PB)商品に関する要請に加え、②平成22年1月より施行された「改正独占禁止法」の認知度(優越的地位の濫用行為に係る課徴金制度導入)についても調査しました。アンケート調査編中には、回答者から寄せられた様々な事例を掲載しましたので、ご一読下さい。
◇「平成29年度食品産業における取引慣行の実態調査報告書」
①報告書(表紙、はじめに、概要) (pdf 627KB)
②報告書本文(アンケート調査編)(pdf 2,840KB)
③付属資料(アンケート調査票、奥付) (pdf 916KB)
全体(①+②+③) (pdf 4,350KB)
【このページの管理】
一般財団法人食品産業センター 企画調査部 担当:池田
〒107-0052 東京都港区赤坂1-9-13 三会堂ビル
TEL:03-3224-2379
FAX:03-3224-2398
-
2024年(47)
-
2023年(49)
-
2022年(33)
-
2021年(21)
-
2020年(39)
-
2019年(17)
-
2018年(15)
-
2017年(4)
-
2016年(5)
-
2015年(4)
-
2014年(1)
-
2013年(3)
-
2009年(1)