お知らせ
-
2025年(12)
-
2024年(50)
-
2023年(47)
-
2022年(33)
-
2021年(20)
-
2020年(39)
-
2019年(17)
-
2018年(12)
-
2017年(4)
-
2016年(4)
-
2015年(1)
2022年 12月22日
日頃より当センター機関誌『明日の食品産業』をご愛読いただき有難うございます。
毎号月初にお届けしております本誌ですが、2023年1・2月号(No.532)につきましては、年明け1月6日(金)に順次発送させていただきます。
年末年始の休業を挟みますため、いつもより到着が遅くなりますことご容赦いただけますと幸いです。
2022年の皆様のご愛読に感謝申し上げます。どうぞ良い年をお迎えください。
本件についてのお問合せ
「明日の食品産業」編集事務局 電話:03-6261-7306
2022年 12月13日
会員の皆様へ
「消費者庁食品表示Web説明会」につきまして、以下の内容で開催します。
・開催日時:令和5年1月13日(金)14:00~15:00(質疑込み)
・内 容:輸出促進に向けた食品表示のグローバル化対応について
・説明者:消費者庁食品表示企画課 清水課長
本説明会への参加は会員限りとさせていただきます。
Web参加のURL、説明資料は別途ご登録頂いている会員のメールアドレス宛にお送りします。
【お問い合わせ先】(平日9:00~17:00まで)
一般財団法人食品産業センター 事業推進部 担当:藤井
(TEL) 03-6261-7634 (FAX) 03-6261-7967
〒102-0084 東京都千代田区二番町5-5 番町フィフスビル
事業推進部宛メールフォーム
2022年 12月05日
日頃より当センター機関誌「明日の食品産業」をご愛読いただき有難うございます。
本誌の発行にあたりましては、平素より多くの皆様のご支援、ご協力を頂戴しとり進めているところでございますが、本年12月号につきましては都合により発行が遅れております。
勝手を申し上げ誠に恐縮に存じますが、12月号の到着までいま暫くお待ちいただきたく、どうかよろしくお願い申し上げます。
なお、現在の予定では、12月6日(火)頃の発送を見込んでおります。
本件についてのお問合せ先:電話03-6261-7306
明日の食品産業編集事務局
JFS規格の取得を検討している食品事業者向けに、JFS規格を理解するのに必要な一般衛生管理とHACCPについて基礎から分かりやすく解説いたします。食品安全の規格取得をこれから検討したい方、食品安全について学びたいといった中小食品事業者の方向けのプログラムです。3時間の研修を無料で受講できるセミナーとなっております。
また、プログラムの最後に、九州農政局より「輸出向けHACCP等対応施設の整備事業」のご案内もあります。
詳しい内容と申し込み方法は、こちらをご覧ください
https://www.jfsm.or.jp/information/2022/221129_000752.php
【セミナー概要】
日程:2023年2月2日(木)13:00~16:00
講師:(一財)食品産業センター 事業推進部 部長 阿部 徹氏、JFSM事務局長 小谷 雅紀氏
定員:福岡・博多会場(50名)(リファレンス駅東ビル会議室G)
オンライン(500名)(Zoomウェビナー)
*会場でご参加頂いた方には来場特典として、「イラストで見るHACCPシステムの要点(幸書房)」(3300円)を無料で配布の予定です。
【本件に関するご質問、お問い合わせは下記にお願いします】
一般財団法人 食品安全マネジメント協会
事業企画グループ
担当: 竹下・伊藤
TEL:03-6268-9691
【このページの管理】
一般財団法人食品産業センター 事業推進部
事業推進部宛メールフォーム
2022年 11月22日
本ガイドラインは、令和2年4月7日に、新型インフルエンザ等対策特別措置法(以下「特措法」という。)に基づいて発出された緊急事態宣言が同年5月31日に解除された際に食品製造業において新型コロナウイルス感染を予防し事業を継続していくため策定し、昨年10月デルタ株の流行に対応するため改定しました。 その後、WITHコロナへの移行、感染拡大防止と社会経済活動の両立の観点からウイルスの特性やワクチン接種の状況に応じて感染症対策のあり方の変更されたことから、本ガイドラインを改正しましたのでお知らせします。
- ・陽性者、濃厚接触者及び海外渡航者の出勤の取扱い等について変更したこと。
- ・従来、2メートルとしていた対人距離の目安を一律には示さないこととしたこと。
- ・屋外においてはマスクの着用が原則不要であるなどマスクの着用を要しない一定の場合を明示したこと。
- ・ハンドドライヤーの使用が差し支えないことを明示したこと。
- ・換気についてエアロゾル感染防止の観点から、空気の流れを阻害しないパーティション配置に留意すること等を追記したこと。
(※)食品製造業における新型コロナウイルス感染症感染拡大予防ガイドライン(令和4年11月22日改訂)
製造・小売を兼ねている皆様は、「小売業の店舗における新型コロナウイルス感染症感染予防ガイドラインが参考になりますので適宜ご参照ください。 食品製造業以外の業種別ガイドラインについては、下記のURLからご参照いただけます。
(https://corona.go.jp/guideline/)
お問い合わせ先
一般財団法人食品産業センター
一般財団法人食品産業センター総務部・企画渉外部
jfia-soumu★shokusan.or.jp
(メール送信の際には★を半角の@(アットマーク)に置き換えてください。)
-
2025年(12)
-
2024年(50)
-
2023年(47)
-
2022年(33)
-
2021年(20)
-
2020年(39)
-
2019年(17)
-
2018年(12)
-
2017年(4)
-
2016年(4)
-
2015年(1)